海外旅行の計画をする際はとても楽しいです。でも、いざ予約や手続きをした後に都合が悪くなったりと予定変更を余儀なくされることも。手続きの際にチェックを怠ることが多いキャンセル料金に関して決まりや共通点はあるのでしょうか？
念のため、旅行の手続きの前に確認をしておきましょう。
＊編集部追記
2015年5月に公開された記事に追記しました。（2017/01/08）
2017年1月に公開された記事に追記しました。（2018/12/12）
2018年12月に公開された記事に追記しました。（2019/06/02）
旅行のキャンセル料がかかるルール
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ツアーや航空券などはキャンセルをするとキャンセル料が発生します。旅行の何日前までであれば数％など、購入時に注意事項が書いてありますので、しっかりとチェックしておきましょう。
航空券に関しては契約内容や飛行機会社によってキャンセルに関する条件は様々です。ほとんどのツアーは観光庁の定めている約款に基づきキャンセル料を設定している為、ほぼ同じ条件となっています。
国内旅行ツアーでかかるキャンセル料
国内ツアーと海外ツアーのキャンセル料規定は異なります。国内ツアーは以下の通り。
出発の20日〜8日までは20%
出発の7日〜2日までは30%
旅行の前日は40%
旅行の出発時間前は50%
旅行の出発時間後は100%
なお、日帰り旅行の場合、20日〜11日はキャンセル料が無料、10日〜8日までは20%となっています。
キャンセルの場合は電話をするか、どうしても電話ができないときには必ずメールを入れておきましょう。メールは時間が出るため、何時に送ったかの証拠にもなります。
海外旅行ツアーでかかるキャンセル料
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海外旅行のパッケージツアーを予約していれば、ほとんどの場合「募集型企画旅行」の扱いとなり、約款にてキャンセル料などの決まりが定められています。
旅行会社はこの規定の上限をキャンセル料と設定しているので、どの旅行会社も同じ金額となっています。
海外ツアーは以下の通り。
・出発40日前以降～31日前以前は代金の10％（4月27日～5月6日、7月20日～8月31日、12月20日～1月7日の日程のみ、それ以外は無料）
・出発の30日前以降～3日前以前は代金の20％
・2日前～当日の旅行開始前 旅行代金の50％
・旅行開始（出国手続き終了）後〜または無連絡不参加
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上記の表で一番気をつけたいのは、出発当日〜旅行開始
なお、上記のキャンセル料は募集型または受注型企画旅行の場合に限ります。一部予約に買取チケットやクルーズ船などが含まれている場合、またキャンセル料は異なりますので、しっかり予約した旅行会社に確認しましょう。
